総合不動産企業、リスト株式会社の連結子会社であるリストデベロップメント株式会社は、東京都内在住で世帯年収1,100万円以上ある30-50代の既婚男女600人を対象にした、「高所得世帯の住環境に関する意識調査」を実施した。
同調査により、都内在住の高所得世帯の住まいへのこだわりや現状の実態、今後の住居計画などが明らかとなり、都心から少し離れた場所でオンオフを切り替えて暮らす「近距離移住」への興味関心が高いことも判明した。
■＜TOPIC1＞ 世帯年収1,100万円以上の住環境の実態とは？
１）都内の高所得世帯の持ち家率70.7％、30代はマンション派が多い傾向。また、コロナなどの社会的背景から「住環境の大切さに気づいた人」は約8割。
現在の住居形態について聞いたところ、戸建て・マンションともに「持ち家」と回答した人は70.7％となった。持ち家派の物件種別 (n=424) を年代別に見てみると、40代50代は戸建てとマンションで差がほとんどないのに比べ、30代は戸建て36.5％・マンション63.5％と、マンション派が多いことが分かった。
また、コロナ禍における自粛期間中、家での滞在時間が増えたご経験
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