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【不動産投資本】深刻な人口減少が進む「未来」の不動産市場は?「驚愕!日本の未来年表」

不動産投資本/書評 ニュース

2018/01/31 配信

現代を生きるほとんどの人間は、未来がどう変わっていくのか、そして、その時の自分がどうなっているかを知りたいはずだ。刻々と情勢が変わる市場の流れを読み、まとまった資金をコントロールする投資家であれば、その思いは人一倍強いのではないだろうか。

その答えは、昨年12月に竅iえい)出版社が発行したムック本、「驚愕!日本の未来年表」の中に見出だすことができるかも知れない。

日本の未来年表

この本では、東京オリンピックが開催される2020年から、日本の人口が1億人を割りこむと言われている21世紀後半にかけて、「日本という国」がどのような未来を迎え、時代の変化が人々にどのような影響を与えるのかを、各界の専門家が大胆かつ具体的に予測している。

その内容は人口問題に始まり、科学技術や宇宙開発、経済と雇用、医療、介護、そして不動産や建築に至るまで、さまざまな分野を対象にしている。その中でも、われわれ投資家にとって気になる不動産関連の未来については、以下のような予測をしている。

2022年 団塊世代が75歳を迎え、郊外がドーナツ化し始める

ひとり暮らし社会 生産緑地問題

2025年 東京都の人口がピーク

2030年 取り壊せないマンション「軍艦島マンション」が問題に

2033年 空き家が3割を超える

2035年 相続ラッシュで都内でも地価暴落?

2040年 団塊ジュニア世代がすべて65歳以上に

貧困高齢者の増大。自治体の半数が消滅の危機

2045年 都民の3人に1人が高齢者

2050年 居住地の2割ほどが無住地に

残念ながら日本の未来は、不動産投資家にとって耳を塞ぎたくなるものばかりだ。

しかも、これらは20世紀に流行った「ノストラダムスの大予言」のように、単なるオカルトレベルの噂ではない。専門家がさまざまな統計資料やデータを分析し、確かな根拠に基づいて予測した「未来の日本像」なのである。

今後、深刻な少子化にともなう人口減少によって、不動産の価値は都心の一等地を除き、現在の価値を維持し続けることが難しくなるという。

また、空き家ばかりの街が自治体ごと消滅する危機を迎えたり、管理組合や住人の意思がまとまらないため、取り壊しのできない老朽化マンションが増加するなど、現時点ですでに表面化しつつある問題も大きく取り上げられている。

そういった中で、これからの不動産はどう買えばいいのだろうか?この本では、今までのような不動産会社のいいなりで物件を購入せず、その土地のポテンシャルを見極められる人が成功するとしている。

たとえば、一概に「都心であれば間違いない」という考えを持たず、ウォーカブルタウンと呼ばれる、最寄駅から1km圏内に商業施設や公共施設がある街に注目すべきだという。また、住民が主体になって自治体と協力し、独自の取り組みによって子育てや地域活性化を進めている街もおすすめだそうだ。

そして、テクノロジーの進化によって働き方が大きく変わる未来では、リモートワークによって通勤に縛られることがなくなり、環境が良く家賃の安い郊外をあえて選ぶ人が増えていくとしている。つまり、現在の都心一極集中が長く続くとは限らない、と言えるのだ。

戦後から昭和の高度成長期、そして平成にかけて培われてきた不動産市場は、これからの「人口減少」や「超高齢化」によって、その姿を大きく変えようとしている。

しかし、どんなに時代が変わろうと顧客のニーズは必ず存在し、経営者がそこに手を打つことは昔も今も、そして未来も変わらないだろう。つまり、未来のマーケットにどれだけフォーカスできるかが、不動産投資家が取るべき舵(かじ)ではないだろうか。

そういった意味でもこの本から、日本の「これから」を知る価値が大いにあると言えよう。

健美家編集部(協力:五位野健一)

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