コロナ禍が収束に向かうに連れて注目されるものと言えばインバウンド需要だ。観光需要への期待だけでなく賃貸需要においても、留学生や労働者が日本に住まう機会の増加が期待される。
不動産投資家・大家にとって、海外からの入居希望者を受け入れるかどうかは大事な経営判断の一つと言える。一方で日本国内の不動産業界においては、契約書などの言語面や地域によって異なる商習慣など、入居者フレンドリーと言いにくい部分もまだ多い。大家と入居者の双方がwin-winとなるための環境整備の点では発展途上にありそうだ。
今回、そんな日本において昭和から平成、令和にかけて賃貸住まいを経験してきた”センパイ 外国人”にお話を聞き、日本の「失われた30年」とも重なる時代を過ごしてきたエピソードを取材した。
30年以上も前に来日してTOKYOで暮らし続けるFさん
米国出身の Aさんが初めて日本に来たのは1980年代半ばだ。東京都B区で妻と二人で住み始めた3LDKのマンションで、日本での賃貸暮らしをスタートさせた。
このときの家賃は25万円/月だったそうだが、これを今で言う”
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執筆:
(さんとうりゅうおおや)