2016年7月22日の日経ホームビルダーが熊本地震で多発した液状化被害と事前に公表されていた液状化ハザードマップの食い違いについて解説している。
それによると、事前に熊本市が公開していたハザードマップでもっともリスクが高いとされた場所で実際に液状化が起きたのは海沿いの数カ所だけで、逆にそこまでリスクが高いとされていなかった場所で多くの被害が出ているという。ハザードマップがあてにならなかったというわけだ。
その理由として記事では被災後の再試験から、土質の調査と正確な水位測定が必要としている。つまり、事前の検査で使われた簡易判定法に不足があったとしている。
■液状化しやすい場所@自然堤防
また、それに加え、液状化が多発した地域について2つの特徴を指摘している。ひとつは自然堤防である。記事では「液状化の発生リスクをハザードマップや簡易判定以外の観点からも調べたい場合は、地形区分や土地の履歴のチェックも重要だ」として、今回の地震で被害が多く見られた地形区分は自然堤防だったとする。
自然堤防とは洪水時などに河川の流路沿いまたは周辺に砂やシルトが堆積してできた微高地のことで、液状化の可能性が高いとされる。

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