年金運用や生保各社が取り組みを加速
投資を始める際は、「テーマ」を決めると資金の投下先を選定しやすい。不動産であれば、都心部か郊外、地方といったエリア、1棟それとも区分なのか、株式でも東証1部のような大手企業もあれば成長著しい新興銘柄、業種・業界で切り分けることができる。
投資信託なら国内か国外、先進国や新興国、株式もしくは債券といったように、期待・許容できるリスクとリターンのバランスから絞り込んでいくという具合だ。
そして近年、国内外の機関投資家が注目しているのが「ESG」と呼ばれる要素。これは、環境(Environment)、社会(Social)、ガバナンス(Governance)の頭文字を合わせた言葉のことだ。
投資対象となる企業の価値を図る材料として、これまでは売上げや利益率、キャッシュフローといった財務情報を重視してきたが、ESG投資では3つの非財務情報も考慮するのがポイントであり、Eであれば地球温暖化対策、Sは従業員の健康、女性従業員の活躍、Gは取締役の構成、公正な競争などが挙げられる。
ESGの観点は、2006年に国連のアナン事務総長(当時)が機関投資家に対してESGを投資プロセス
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