住宅を買う・借りる際に消費者が条件に挙げるのが価格・賃料に割安感があるか、学校や病院、スーパーなどの商業施設といった生活利便施設が整っているか、交通利便性が良いか。これらが主なポイントとなる。
特に最寄り駅からの距離によって価格・賃料が変わる。一般的にマンション・アパートなどの集合住宅では、駅までの距離が売れ行きや入居稼働率に直結する。
このことを裏付ける調査結果が出た。東京カンテイでは、2017年１年間の首都圏のマンションと戸建て住宅の供給戸数について、駅からの距離別で調べたところ、マンションは駅まで徒歩5分に6261戸が供給されて最も多かった。2位が4分の5228戸、3位が3分の4020戸となった。
写真はイメージ
マンションは、駅近物件の物件価値（価格）の高評価が、特に駅徒歩5分以内の物件に対する意識を強くしているという。徒歩15分を超えると極端に供給数が減少する。売買マーケットも、収益物件市場の考え方と同様であることを裏付けている。
一方で戸建て住宅は、供給数トップが駅徒歩15分の3619戸となり、２位が13分（3249戸）、３位が10分（3069戸）だった。戸建て住宅では、マンションで
...この記事は会員限定です。
会員登録(無料)すると続きをお読みいただけます。
健美家会員のメリット
- 会員限定物件や非公開物件情報が見れる
- 最新のコラムニュース情報がメールで受け取れる
