〝不動産を持ってさえいれば将来は安泰だ〟。
こうした土地神話的な発想は、バブル経済の崩壊とともに崩れ去った、というのが今の常識となっているものの、現在にあっても局所的に資産価値が上がり続けているエリアは少なくない。
東京カンテイが首都圏630駅を対象に、2018年に築後約10年となる中古マンションのリセールバリュー（価格維持率）を調べたところ、首都圏の平均値は91.4％と新築分譲時より10％程度の値下がりにとどまった。
また、全体の5割弱の主要駅では、首都圏平均を概ね上回っていた。また、最も高かったのは原宿駅（173.4％）で、10年前の新築分譲時から7割以上も値上がりしていることになる。
足もとの新築価格の高騰の流れを受けて、東京都心部やその周辺の東京都区部、横浜・川崎エリアを中心に中古価格が連れ高となっている。
原宿に続く2位は横浜高速鉄道みなとみらい線のみなとみらい駅（155.2％）、3位が東京メトロ南北線の溜池山王駅（142.7％）となった。上位30位までを見ると、すべて新築分譲時に比べて2割以上の価格上昇となっている。
開発各社のマンション供給立地は、1990年代の郊外拡散型から2000
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