コロナ禍に、多くの企業でスタートした在宅ワーク。緊急事態宣言下だけでなく、今後も在宅ワークを続けるという方も多いのではないだろうか?
そこで株式会社I-Houseが運営する、住まいのメディア『mitaina』では、コロナ禍で在宅ワークがスタートした会社員100名にアンケート調査を実施。住まいに関して変えたポイント・今後変えたいポイントについて詳しく聞いた。
■アンケート調査概要
調査対象:コロナ禍で在宅ワークがスタートした会社員
調査期間:2021年11月6日~2021年12月19日
調査人数:100人
(女性56人/男性44人・20代21人/30代41人/40代26人/50代8人/60代以上4人)
■緊急事態宣言中と解除後の在宅ワークの頻度は?
今回アンケートを実施したのは、コロナ禍で在宅ワークが導入された会社員100名。
緊急事態宣言中では、週2日以上在宅ワークをしている人が85%。32%はほぼ毎日在宅ワークという状況だった。
緊急事態宣言が明けた今でも、9割以上の人が週1日以上在宅ワークを続けているということで、実際に住まいで変えたポイントと、これから変えたいポイントについて深堀していこう。
■在宅ワ
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