フレキシブルオフィスを展開するWeWork Japan 合同会社は、主にオフィス内で勤務し、従業員20人以上の企業に勤める方 1,400名（経営者・人事・総務：700名 一般従業員：700名 / 各層のうちWeWork利用者100名）を対象に、「コロナ禍長期化における働き方」に関する調査を実施した。
同調査結果のニュースリリースは「１）一般従業員および経営者・人事・総務の意識調査」「２）スタートアップに勤める一般従業員および経営者・人事・総務の意識調査」「３）一般従業員および経営者・人事・総務全体とWeWork利用者の意識調査比較」に分けてまとめており、そのうち、今回は「２）スタートアップに勤める一般従業員および経営者・人事・総務の意識調査」について紹介する。
※同調査では、設立10年以内の会社を「スタートアップ」と定義。
※同調査では、オフィス出社、在宅勤務、および自宅以外のサードプレイスなどを組み合わせた柔軟な働き方を「ハイブリッドワーク」と定義。
■「コロナ禍長期化における働き方」に関する調査データサマリー
ハイブリッドワークの現状と今後
・スタートアップの従業員の62.1％が、ハイブリッド
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