不動産の個人投資家予備軍は少なくない。完全失業率が史上最低水準にあり、賃金上昇の機運も高まる中、今年こそは資産形成を始めたいと思っているサラリーマンもいるだろう。
ただ、現在不動産価格は高騰しており、大都市部の物件は言うに及ばず東京駅まで1時間程度の郊外であっても、駅近の築古物件の利回りは6～8％の水準はめずらしくない。
そうした中、外資系金融機関からリストラされたサラリーマンのZ氏は新築アパートの経営を推奨する。
数年前に欧州系銀行の人員整理に遭ったのを機に不動産投資を始め、現在は邦銀に勤めながらアパートなど収益物件を数棟運用する。リストラ経験者が推奨する新築アパート経営と、その投資家としての心構えなどを聞いた。
――不動産投資を始めたけっかけがリストラですか？
「そう。外資系企業は突然に解雇通知を出すことが少なくないが、その当事者になるとは思っていなかった。休日前の金曜の夕方に呼び出され通知を受けた。最低限の私物をその日に
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