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「6畳」よりも「3畳ロフト付」の超狭小部屋のほうが人気?! 賃貸契約者動向調査

調査/賃貸市場 ニュース

株式会社リクルート住まいカンパニーが、2018年度の賃貸契約者動向調査(2019年5月実施)の結果を発表。ひとり世帯では「バスタブあり」より「トイレ別」を選ぶ傾向や、2人世帯では「24時間出せるゴミ置き場」や「室内物干し」など、共働きでも暮らしやすい設備の人気が高いことなどが数字に表れている。調査の概要を見てみよう。

●部屋探しの決め手は「家賃」と交通アクセス。
妥協できるのは「築年数」

部屋探しの際の決め手として、最も多い61%の人が挙げたのが「家賃」だ。次いで「路線・駅やエリア」 や「最寄り駅からの時間」、「通勤・通学時間」など、交通アクセスに関する項目が多く並ぶ。これらの項目は、決め手とした人が多く、さらに妥協した人は少ない。部屋の決定に最も影響を与える項目と言えるだろう。
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逆に、最も影響を与えない(決め手になる人が少なく、妥協する人が多い)項目としては、「築年数」が挙げられる。少しくらい古くても、通勤などに便利で、それ以外の項目が自分の希望にかなっていれば妥協はしやすいようだ。

●欲しい設備上位は「エアコン付き」
「独立洗面台」「TVモニター付インターフォン」

次引っ越す際に欲しい設備はというと、全体では、昨年同様「エアコン付き」「独立洗面台」「TVモニター付インターフォン」が上位を占め、これらは、家賃が上がっても付けたい設備についての質問でも上位を占めている。
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また、「独立洗面台」「インターネット接続可」「システムキッチン」「室内物干し」は希望度が昨年から3ポイント以上上がっており、なかでも「システムキッチン」は昨年から5ポイント上昇している。

「独立洗面台」「温水洗浄便座」「24時間出せるゴミ置き場」「システムキッチン」などは、希望度が年々上昇しつつある項目だ。現在の住まいでの設備満足度という質問では、「24時間出せるゴミ置き場」が世帯構成に関わらず高い支持を得ている。

●世帯構成別では、時短に役立つ設備や
セキュリティ関連設備も人気

世帯構成別にみると、ファミリーや2人暮らし世帯では、「独立洗面台」「TVモニター付きインターフォン」「追い焚き機能付きの風呂」「システムキッチン」が全体と比べ高い傾向。2人暮らしの世帯では、「室内物干し」や「浴室乾燥機」などの項目も高い傾向にあり、共働きでも暮らしやすい設備が求められているようだ。

また、女性社会人では、「防犯カメラ」や「セキュリティシステム(警備会社)」に加え、「宅配ボックス」も他に比べて高い傾向。防犯対策の一環として、「宅配ボックス」を利用する人も多いものと思われる。

「TVモニター付インターフォン」「ディンプルキーなどのピッキング対策の鍵」「セキュリティシステム(警備会社)」などのセキュリティ関連設備については、2人暮らし世帯で、家賃が上がっても付けたい項目として多く挙げられ、上昇許容額も高くなっている。

●ひとり暮らしの人が求める、
バス・トイレに関わる優先順位

この調査では、ひとり暮らしの人に、今後住み替えたい間取りについても質問している。A・B二つの間取りを示して、どちらにより住みたいかを聞く形で、バスタブのありなし、バス・トイレが独立型かユニットタイプか、といったバス・トイレに関わる間取りの比較を行っている。

それによると、「広い居室(6畳)+バストイレ一緒」と「狭い居室(3畳+ロフト)+トイレ独立」の比較では、「トイレ独立」を選びたいとする人が36.3%であるのに対し、「広い居室」は52.1%となり、居室の広さを優先する人が多いという結果に。その一方で、学生の場合は、「トイレ独立」を「必ず選びたい」とする人が24.2%と多く、「広い居室」を「必ず選びたい」とする11.3%を上回った。
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さらに、同じ広さで「バスタブあり+バストイレ一緒」と「バスタブなし+トイレ独立」を比較した質問では、「バスタブあり」を選ぶ人が34.1%であるのに対し「トイレ独立」は48.6%と、「トイレ独立」を選ぶ人が多く、学生の場合はさらに顕著に差が出ている。年代別では、10代・20代で半数以上が「バスタブなし」を選び、逆に40代以上では「バスタブあり」が47.4%。世代間にも差が表れている。
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●DIYやカスタマイズは、
オーナー等に事前連絡が不要なレベルで

DIY・カスタマイズについて実施経験があると回答した人は18.0%。「入居時に実施したことがある」は7.6%「入居後に実施したことがある」は12.3%と、入居後にDIY・カスタマイズを実施することが多いようだ。

DIY・カスタマイズの実施動機として最も多いのは「収納が足りないから」で、そのほか「内装デザインに不満」「間取りの使い勝手に不満」など、より良い状態にする意識よりも、もともと何かしらの不満があったことが動機となりやすい。

とはいえ、DIY・カスタマイズ実施時にオーナーや管理会社へ事前連絡をしたことがある人は33.7%、連絡をせず実施したことがある人は63.9%で、「退去時に確実に原状回復できる範囲で」実施した人が多いようだ。

●店舗訪問数や、物件見学数は減少傾向。
オンラインでの情報露出もさらに重要に

賃貸住宅の契約をする場合、かつては複数の不動産会社を直接訪れ、いくつかの物件を見て回って決めるケースが多かった。しかし近年、それは減少傾向にある。

不動産会社店舗への訪問数は、平均1.5店舗で過去最少。部屋探しの際の物件見学数についても、平均2.8件と過去最少を記録。見学数の減少傾向も続いている。世帯構成別にみると特に「ひとり暮らし(男性社会人)」世帯で、不動産会社店舗への訪問数が平均1.2店舗、物件見学数が平均2.3件と、最も少なくなっている。

忙しい仕事の合間をぬって、オンラインの情報サイトである程度物件のイメージを固めたり、メールのやり取りで絞り込みを行ったり、事前の情報収集を重ねたうえで、不動産会社を訪れる人が多くなっているのは事実だろう。

検索されやすい設備構成や、詳細画面での写真精度など、物件見学以前の情報露出がますます重要になってきているとも言えそうだ。

ただし、「オンライン賃貸契約サービス」の認知率は全体のうち約3割。また、利用率は3.1%に留まっており、今後の利用意向でも「利用したい」人は4割にも満たない。賃貸契約におけるオンラインサービスの利用がもう一段階進化するには、今少し時間を擁するようだ。

健美家編集部

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