家電・テレビ保有率は低下傾向。雇用環境改善でひとり暮らし増加!? 変化するニーズを読む

景気の影響で一人暮らしをする人自体が減ったと言われた時代があったが、2012年以降、アベノミクスによる雇用環境の改善からか、親と同居する単身者が減少し、ひとり暮らしが増えているという。

ニッセイ基礎研究所の久我尚子氏のレポート「ひとり暮らしの若者の家電事情−雇用環境改善でひとり暮らしが増加、パソコンやスマホがあるからテレビはいらない？」によると1990年から2012年までは親との同居が増加、ピーク時の2012年では48.9％に及んでいたという。

ところが2012年以降は親と同居する人の割合が減少、2016年時点では45.8％となっている。半数以上は一人暮らしをしているという計算である。この背景にあるのは雇用環境の改善。

20〜34歳の失業率は親との同居率と同様に2012年以降低下しており、さらに同年代での非正規雇用者の割合も近年低下しているという。景気の向上、雇用の確保、そのうちでも正規雇用が増えれば一人暮らしが増えるというわけである。