多少、明るい兆しが見えて来ているように思えるものの、先行き不透明だった2021年だが、オフィスの供給状況はすでに2025年まで見えてきている。
リモートワークが一般的になりつつある今、気になるのは都心のオフィスが今度どうなるか。都心オフィスに空室が出るとなれば経済への影響も気になる。森トラストが発表した「東京23区の大規模オフィスビル供給量調査21」から今後の供給について見ていこう。
23年、25年に大規模供給の予測
同調査は冒頭に2000年以降の東京23区の大規模オフィスビルの供給量の推移を示している。それを見ると年によるばらつきが非常に大きいことが分かる。
ここ20年余で見ると、やはり最も供給量が大きかったのは六本木ヒルズなど大型物件が相次いで登場した2003年で、この年をして2003年問題という言葉すら出たことを覚えていらっしゃる方もいらっしゃるのではなかろうか。
その2003年の221万㎡に次ぐ供給量だったのが2020年、昨年で185万㎡。以降で見ると、2021年はその3分の1ほどの61㎡、2022年はさらに少
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