今年も台風の発生する季節となった。ここ近年の風水害では気候の変動のせいかこれまで以上の激甚な降雨、風害などにより建築の資産価値を大きく低減させる被害が目立っている印象だ。
本来新築の設計や施工は現行法規上の安全を守って作られているはずであるが、利用されて久しい既存建築については所有管理者の管理に大きく状態が左右される。
被害の結果不動産価値を下げる前にチェックできる内容を国土技術政策総合研究所がチェックリストとしてまとめているものが大変に参考になる。技術者でなくともチェックできる部分もあるので、紹介したい。
国総研の「長持ち住宅ガイドライン」
今回紹介するチェックリストは、国土技術政策総合研究所（国総研）が公開している、「長持ち住宅ガイドライン」というサイトにある。
国総研は、国土交通省が所管する事業において、調査、試験、研究、開発などを行うことを目的に設置された社会資本整備に関する唯一の研究機関で、国土交通省の施設等機関だ。15の研究分野と５つの横断的研究組織（防災減災・メンテナンス・環境・気候変動適応・インフラDX）などがある。
近年、地球規模の環境問題として国際的に関心が高まっている気候変動
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