都内屈指の交通利便性、
文京区の要で進む再開発
千代田区との区境からわずかに北側、文京区の南端にある、春日駅（都営地下鉄三田線、大江戸線）と後楽園駅（東京メトロ丸の内線、南北線）に近い場所で進行中の「春日・後楽園駅前地区市街地再開発計画」。
両駅合わせて地下鉄4路線が乗り入れ、東京駅まで約3.5km（直通8分）、新宿まで約5km（新宿西口駅まで直通13分）、南側には区役所などの公共施設が入る文京区の顔「文京シビックセンター」が隣接、さらにその南側には「東京ドーム」が位置するという、抜群の好立地にある。
何より特徴的なのが、近隣に「東京大学」や「小石川後楽園」などの文教施設と、野球場や遊園地、温浴施設などを備えた都内屈指の一大エンターテイメント施設である「東京ドームシティ」を併せ持つことである。
2018年には、 街区全体の名称を「文京ガーデン」と決定。北街区（地上40階、地下2階、最高高さ148.45m／住宅577戸、事務所、店舗）、南街区（地上23階、地下2階、最高高さ109.74m／事務所、住宅168戸、店舗）、西街区（地上13階、地下1階、高さ48.8m／事務所、住宅、店舗）の開発を三井不動産が牽引する形で進めてきた。
今年7月には北街区のタワーマンション「パークコート文京小石川 ザ タワー」の引き渡しも完了し、南街区の一部の工事を残して、「文京ガーデン」は完成形に近づきつつある。
「文京ガーデン」に留まらない三井不動産の野望、
真の狙いはーー
しかし、文京区内における三井不動産の真の狙いは、「文京ガーデン」に留まらない。
三井不動産が昨秋、「東京ドーム」の完全子会社化を目指して、株式公開買い付け（TOB)を実施すると発表したニュースは、世間に大きな驚きを持って受け止められたが、2011年に同社の社長に就任した菰田正信社長肝煎りのプロジェクトとされる。
社長就任前、住宅を手掛ける用地担当部長として「文京ガーデン」開発に携わった菰田社長にとって、後楽園一帯は思い入れの強いエリアであり、だからこそ、新型コロナウイルスの感染拡大で逆風の吹くレジャー産業である東京ドームの買収に1200億円をつぎ込んだのだろう。
今年1月、TOBが成立。三井不動産は東京ドームを完全子会社化した後、20％を読売新聞グループ本社に売却し、両社と東京ドームを中心とする一帯の再開発に取り組むとされるが、これこそがまさに、三井不動産の真の狙いだろう。
東京23区のほぼど真ん中の4万坪の敷地に、巨人軍の本拠地としてはもちろん、超一流アーティストのコンサートや大規模展示会など様々なイベントの発信地となる東京ドームをはじめ、遊園地や商業施設、ホテルや天然温泉まで有する「東京ドームシティ」は唯一無二の存在であり、街づくりに定評のある三井不動産にとって、腕のなる再開発案件であるはずだ。
実際、東京ドーム一帯は都市計画公園エリアに指定されていて、再開発が難しいエリアとされているが、東京ミッドタウンや、昨年開業し大きな話題となった渋谷のミヤシタパークなど、公園と一体化した街づくりの成功例を持つ三井不動産の強みが発揮されよう。
三井不動産による東京ドーム買収のニュースを受け、ネット上には、「ららぽーとにしてほしい」「新しいミッドタウンの誕生か？」など、同社が開発、運営を手掛ける商業施設を期待する声が多く見られたが、そこは同社の腕の見せ所だろう。
読売巨人軍という圧倒的なブランドを持つスポーツチームを筆頭に、エンタメ、オフィス、商業といった総合複合施設が東京のど真ん中、それも、日本最高峰の文教地区である文京区に存在しているのだ。
最高の素材を、最強デベロッパーがどう料理するのか。かつてない唯一無二の新しい街が後楽園一帯に生まれることを期待したい。
健美家編集部（協力：大崎良子）
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